固定資産の設定項目(簡易登録) 弥生会計 サポート情報

ID:ida17768

固定資産の勘定科目や償却方法、事業供用開始日などにより、設定項目は異なります。

自動計算される項目については 固定資産で自動計算される項目(簡易登録) を参照してください。

項目 説明
減価償却資産の名称 資産名称を全角25文字(半角50文字)以内で入力します。
勘定科目

固定資産の勘定科目を選択します。選択した勘定科目に応じて、初期値が各項目に表示されます。

固定資産科目の設定
面積又は数量 固定資産の数量を0~99999.99の数値で入力し、資産の単位を選択します。資産の単位は全角4文字(半角8文字)以内で入力することもできます。
取得年月日 固定資産の取得年月日を入力します。当期以前の日付も指定できます。
取得価額

固定資産の取得価額を入力します。

※[消費税設定]の[経理方式]により登録する金額が異なります。
免税又は税込経理:税込金額で登録します。
税抜経理:税抜金額で登録します。
前年度の未償却残高
(期末残高)
取得年月日が前年度以前の場合に、前年度の期末帳簿価額を入力します。初期値では、「前年度の未償却残高=取得価額-期首償却累計額」が表示されます。
償却の基礎になる金額 自動計算されます。
償却方法

減価償却方法を選択します。

「定額法」「定率法」を選択した場合、右に「旧定額法」や「200%定率法」などの区分が表示されることがあります。償却方法や区分については 償却方法 を参照してください。
耐用年数

<[償却方法]が「定額法」「定率法」「均等償却」の場合のみ>

資産の耐用年数を0または2~100の数値で入力します。
固定資産 法定耐用年数表 を参照してください。

償却率 耐用年数に応じて償却率が表示されます。
本年中の償却期間 本年度の償却期間の月数が表示されます。取得年月日の月と減少年月日の月は償却期間に含まれます。
減少年月日
減少事由

固定資産の除却や売却などがあった場合に、減少年月日を入力し、減少事由を選択します。[事業供用終了日]より前の日付は設定できません。

固定資産の除却/売却の処理
本年分の普通償却費 自動計算されます。
増加償却額 当期に増加償却できる金額を入力します。
割増償却額 当期に割増償却できる金額を入力します。
特別償却額 当期に特別償却できる金額を入力します。
本年分の償却費合計 当期の減価償却額が計算されて表示されます。
事業専用割合
貸付割合
資産を事業で使用している割合(不動産の場合は賃貸に出している割合)を0.00~100.00の数値で入力します。
本年分の必要経費算入額 自動計算されます。
経費の割合

減価償却費の按分比率を入力します。

比率はパーセントではなく割合で入力します。例えば、販売管理費を80、営業外費用を55というように、合計が100にならない割合で入力できます。

※設定可能な項目は勘定科目オプションの設定により異なります。
未償却残高 自動計算されます。
摘要

摘要を入力します。全角100文字(半角200文字)(改行含む)まで入力できます。入力内容は、「減価償却費の計算」の摘要欄の印刷に反映されます。

作成できる固定資産資料
ただし、印刷では次の制限があります。
  • 最初の全角14文字までが印刷されます。それを超える文字は印刷されません。
  • 償却方法が「一括償却」の資産の場合、摘要欄に印刷されません。

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