償却済み資産とは、減価償却が終わり残存価額のみ帳簿に計上されている資産のことです。償却済み資産を［固定資産一覧］に登録する方法を、以下の資産を例に説明します。
| 減価償却資産の名称等 | 営業用バイク |
| 勘定科目 | 車両運搬具 |
| 取得年月日 | 令和**年1月1日 |
| 取得価額 | 350,000円 |
| 前年度の未償却残高 （期末残高） |
1円 |
| 償却方法 | 定額法 |
| 耐用年数 | 3年 |
- クイックナビゲータの［決算・申告］カテゴリから［減価償却資産の登録］をクリックします。
1 【減価償却資産の名称等】
取得した資産の名称を入力します。この例では「営業用バイク」と入力します。2 【勘定科目】
登録する資産の勘定科目を選択します。この例では「車両運搬具」をドロップダウンリストから選択します。3 【取得年月日】
取得した資産の取得年月日を入力します。
※取得した年月までわかれば、減価償却費の計算に影響しないため、日付は任意の日付で問題ありません。4 【取得価額】
資産を購入した価額を入力します。この例では「350,000」と入力します。5 【前年度の末償却残高（期末残高）】
前年度の期末帳簿価格を入力します。［取得日］が昨年以前の場合には自動的に取得金額と同額が初期値で入ります。この例では「1」と入力します。6 【償却方法】
償却方法を選択します。この例では「定額法」を選択します。7 【耐用年数】
取得した資産の耐用年数を入力します。この例では「3」と入力します。8 【事業専用割合】
資産を事業で使用している割合を必要に応じて設定します。9 【経費の割合】
販売費と製造原価（生産原価）に振り分ける比率を設定します。不動産兼業の場合は、販売費と不動産経費に振り分ける比率を設定します。原価比率の入力項目が1項目しかない場合、入力する必要はありません。2項目表示されている場合は、それぞれに振り分ける比率を入力します。 - すべて設定したら［登録］をクリックします。
固定資産一覧に登録しただけでは、貸借対照表に反映されません。
固定資産一覧への登録とは別に、［科目残高入力］で固定資産の残高を設定してください。
