前年度以前に取得した資産を［固定資産一覧］に登録することができます。
以下の資産を［固定資産一覧］に登録する手順を例に説明します。実際に登録される資産と読み替えて作業してください。
| 減価償却資産の名称等 | 耐火金庫 |
| 勘定科目 | 工具器具備品 |
| 取得年月日 | 令和**年3月2日 |
| 取得価額 | 520,000円 |
| 前年度の未償却残高 （期末残高） |
440,396円 |
| 償却方法 | 定額法 |
| 耐用年数 | 6年 |
- クイックナビゲータの［決算・申告］カテゴリから［減価償却資産の登録］をクリックします。
- ［新規作成］をクリックして、以下の内容を入力します。
A 【減価償却資産の名称等】
取得した資産の名称を入力します。この例では「耐火金庫」と入力します。B 【勘定科目】
登録する資産の勘定科目を選択します。この例では「工具器具備品」をドロップダウンリストから選択します。C 【取得年月日】
取得した資産の取得年月日を入力します。「R**/03/02」と入力します。
※取得した年・月は正確に入力してください。減価償却費の計算には影響します。ただし、日は任意の日付で問題ありません。D 【取得価額】
資産を購入した価額を入力します。この例では「520,000」と入力します。E 【前年度の未償却残高（期末残高）】
前年度の期末残高を入力します。この例では「440,396」と入力します。F 【償却方法】
償却方法を選択します。この例では「定額法」を選択します。G 【耐用年数】
取得した資産の耐用年数を入力します。この例では「6」と入力します。H 【事業専用割合（貸付割合）】
個人の会計データを作成している場合に表示されます。［減価償却費］を「事業分」と「家事分」で按分する場合に、「事業分」の割合を設定します。仕訳書き出しの場合に、「事業分」と「家事分」を分けて仕訳を作成します。I 【経費の割合】
販売費と製造原価（生産原価）に振り分ける比率を設定します。不動産兼業の場合は、販売費と不動産経費に振り分ける比率を設定します。原価比率の入力項目が1項目しかない場合、入力する必要はありません。定率法で改定償却が開始している資産を登録した場合
改定償却額（毎年同額）となった初回年度を特定することができないため、［当期償却額］が正しく自動計算されません。［当期償却額］を毎年度手修正する必要があります。
- すべて設定したら［登録］をクリックします。
固定資産一覧に登録しただけでは、貸借対照表に反映されません。固定資産一覧への登録とは別に、［科目残高入力］で固定資産の残高を設定してください。
登録した資産は、［固定資産一覧］画面から［仕訳書出］をクリックすることで減価償却費の仕訳を書き出すことができます。詳細は、 ［減価償却費］の仕訳書き出しについて を参照してください。
