前年度以前に取得した資産の登録方法(個人) 弥生会計 サポート情報

ID:ida18003

前年度以前に取得した資産を[固定資産一覧]に登録することができます。
以下の資産を[固定資産一覧]に登録する手順を例に説明します。実際に登録される資産と読み替えて作業してください。

減価償却資産の名称等 耐火金庫
勘定科目 工具器具備品
取得年月日 令和**年3月2日
取得価額 520,000円
前年度の未償却残高
(期末残高)
440,396円
償却方法 定額法
耐用年数 6年
  • クイックナビゲータの[決算・申告]カテゴリから[減価償却資産の登録]をクリックします。
  • [新規作成]をクリックして、以下の内容を入力します。
     A  【減価償却資産の名称等】
    取得した資産の名称を入力します。この例では「耐火金庫」と入力します。
     B  【勘定科目】
    登録する資産の勘定科目を選択します。この例では「工具器具備品」をドロップダウンリストから選択します。
     C  【取得年月日】
    取得した資産の取得年月日を入力します。「R.**/03/02」と入力します。
    ※取得した年・月は正確に入力してください。減価償却費の計算には影響します。ただし、日は任意の日付で問題ありません。
     D  【取得価額】
    資産を購入した価額を入力します。この例では「520,000」と入力します。
     E  【前年度の未償却残高(期末残高)】
    前年度の期末残高を入力します。この例では「440,396」と入力します。
     F  【償却方法】
    償却方法を選択します。この例では「定額法」を選択します。
     G  【耐用年数】
    取得した資産の耐用年数を入力します。この例では「6」と入力します。
     H  【事業専用割合(貸付割合)】
    個人の会計データを作成している場合に表示されます。[減価償却費]を「事業分」と「家事分」で按分する場合に、「事業分」の割合を設定します。仕訳書き出しの場合に、「事業分」と「家事分」を分けて仕訳を作成します。
     I  【経費の割合】
    販売費と製造原価(生産原価)に振り分ける比率を設定します。不動産兼業の場合は、販売費と不動産経費に振り分ける比率を設定します。原価比率の入力項目が1項目しかない場合、入力する必要はありません。
  • すべて設定したら[登録]をクリックします。
固定資産一覧に登録しただけでは、貸借対照表に反映されません。固定資産一覧への登録とは別に、[科目残高入力]で固定資産の残高を設定してください。

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