作成した明細項目に対して、「月給制」「日給月給制」「日給制」「時間給制」の支給形態ごとに「使用する・しない」を設定します。
- クイックナビゲータの［導入］カテゴリから［明細項目］をクリックします。
- ［支給区分］の［▼］をクリックして、［給与］（または［賞与］）を選択します。
- ［項目グループ］の［▼］をクリックして、［勤怠］［支給］［控除］［その他］から作成する明細項目のグループを選択します。
- ［一般］タブをクリックし、［作成］をクリックします。
明細項目は、作成前に選択していた明細項目の上に追加されます。
明細項目の並び順は作成後にも変更することができます。変更手順は、 明細項目の並びを変更したい を参照してください。 - 名称を入力して、［OK］をクリックします。
- 名称を全角6文字（半角12文字）以内で入力します。
- ［特殊設定］は、通常チェックを付ける必要はありません。
- 他の明細項目をコピー
既に登録されている支給項目の設定内容をコピーする場合は、チェックを付け、コピーする支給項目を選択します。
- ［一般］タブの［使用する支給形態］から、作成した明細項目を使用する支給形態にチェックを付けます。
- ［一般］タブの［属性］の［▼］をクリックして、明細項目の計算方法を選択します。
属性 変動項目 出勤日数や実働時間など、月により変動する項目 固定金額項目 月給者の基本給や、住宅手当、食事手当、生命保険料等、毎月同じ金額を支給または控除する項目 単価×倍率 単価に一定の倍率を乗じて金額を求める項目 単価×日数（時間・回数）×倍率 残業手当や欠勤控除、遅刻早退控除等、単価に特定の日数・時間・回数を乗じて金額を求める項目 集計計算項目 複数の明細項目の合計を明細書に印刷する項目
集計計算項目は、印字のみに表示される明細項目です。明細入力画面には表示されません。
集計計算項目は、明細項目の作成時（手順4）に選択します。※割増基礎単価を使用した「残業手当」は 「残業手当」の明細項目を作成する方法 を参考にしてください。
- 必要に応じて［課税］［賃金］などのチェックを付けます。
課税＜所得税＞ 所得税の計算対象にする場合は、チェックを付けます。 賃金＜労働保険＞ 雇用保険の計算対象にする場合は、チェックを付けます。 報酬＜社会保険＞ 「算定基礎届」と「月額変更届」の報酬として集計する場合は、チェックを付けます。 固定的賃金＜月額変更＞ 「月額変更届」の判定を行うための固定的賃金とする場合は、チェックを付けます。 現物 所得税法上「現物支給」となる場合
また、社会保険の報酬月額の計算上「現物によるものの額」として集計する場合は、チェックを付けます。役員報酬 弥生会計に仕訳データを出力する際に、従業員兼務役員の仕訳データの勘定科目名を「役員報酬」とする場合はチェックを付けます。 なお、従業員兼務役員以外の仕訳データの勘定科目名は、［役員報酬］のチェックの有無に関係なく、次のとおりです。 - 役員の場合
「役員報酬」 - 従業員の場合
「給料手当」または「［製］賃金手当」
日割計算対象 給与を日割計算する際に、この明細項目を日割計算の対象とする場合はチェックを付けます。 休職時支給（控除対象） 休職者に給与（賞与）を支給する際に、支給（控除）対象とする場合にチェックを付けます。 - 役員の場合
- ［計算式］タブをクリックして、各項目を設定します。
［計算式］タブの設定項目 集計方法 支給合計に集計する際に「加算する」か「減算する」を選択します。 単価の種類 計算式の［単価］で使用する単価の種類を［固定単価］か［計算単価］から単価の種類を選択します。
［固定単価］：従業員情報で登録している単価から計算します。
［計算単価］：弥生給与が自動計算で求めた単価から計算します。日数・時間・回数 計算式で使用する勤怠項目を選択します。 倍率 計算式の「倍率」を0.000～9.999の範囲で入力します。
例：普通残業の場合は、1.25倍等1円未満の端数処理 計算結果で1円未満の端数が生じた場合の処理方法を選択します。 - ［条件］タブは、明細項目を使用する条件がある場合に設定します。
条件の例として、「無遅刻無欠勤の場合のみ「皆勤手当」を支給する」などの設定が行えます。
［条件］を指定する場合、明細項目の属性が［変動項目］［集計計算項目］［カスタム計算式］は条件の設定が行えません。
