残高試算表の作成 弥生会計 サポート情報

ID:ida17839

残高試算表では、科目ごとの残高を集計して表示します。「月次・期間」「年間推移」「部門対比」の基本的な作成手順は同じです。

  • クイックナビゲータの[集計]カテゴリ、または[集計]メニューの[残高試算表]から作成する残高試算表をクリックします。 残高試算表が表示されます。
  • 期間やその他の項目を設定します。


    ※上図はプロフェッショナルの画像です。

項目 説明
補助科目を表示

チェックを付けると、ウィンドウ下部に補助科目欄が表示されます。

[補助科目指定なし]の取引を確認する方法
残高0を表示

チェックを外すと、以下の非表示条件を満たす残高0の科目が非表示になります。

非表示条件:「前期末残高が0」かつ会計期間内の取引がない科目

ただし、会計期間内に課税取引が発生している場合、「仮受消費税等」「仮払消費税等」は必ず表示されます。
部門

集計する部門を選択します。部門を登録している場合のみ、表示されます。

部門が登録されている場合の集計表
期間

[期間]で集計する月度をクリックします。

複数の月度を集計する場合は、集計の開始月度から終了月度までをドラッグします。[期間]右の[全期間]ボタンをクリックすると、すべての期間が選択されます。
税抜/税込切替 [消費税設定]の[事業者区分]が「課税」で、[経理方式]が「税抜」または「税込」の場合は、税額の表示形式を税抜きと税込みで切り替えることができます。
単位 表示する金額の基準単位を切り替えることができます。「円」「千円」「百万円」から選択できます。
※グレードにより項目が異なることがあります。

要約表示、前期比較表示、四半期表示、積上表示の切り替え 

残高試算表では、チェックを付けて、次の表示に切り替えることができます。表示した形式で、印刷やExcelへの書き出しが行われます。

表示形式 説明
要約表示 科目の区分合計のみの要約形式で表示されます。
前期比較表示

「月次・期間」「部門対比」の場合に切り替えることができます。

当期と同じ期間の前期の集計データが表示されます。導入年度の場合、残高試算表(月次・期間)では、前期データを手入力することができます。

また、残高試算表(月次・期間)の「積上表示」は、損益計算書で前期比較表示にしている場合にチェックを付けることができます。
四半期表示

「年間推移」の場合に切り替えることができます。

四半期単位で集計された年間推移が表示されます。
積上表示

「年間推移」「部門対比」の場合に切り替えることができます。

期首から選択した月度までの累計金額で表示されます。

「積上表示」は、損益計算書、製造(生産)原価報告書で設定できます。また、残高試算表(月次・期間)では、[前期比較表示]にチェックを付けている場合のみ積上表示にすることができます。

前期残高の入力(弥生会計の導入年度のみ) 

導入年度の場合、残高試算表(月次・期間)では、前期残高を手入力して、前期比較をすることができます。前期残高の入力は、勘定科目について行えます。補助科目や部門別での入力はできません。

  • クイックナビゲータの[集計]カテゴリ、または[集計]メニューの[残高試算表]の[残高試算表(月次・期間)]をクリックします。 残高試算表が表示されます。
  • [前期入力]ボタン([F12])をクリックします。 [前期残高入力]ウィンドウが表示されます。
  • 貸借対照表や損益計算書の各月度の勘定科目残高や取引金額を入力します。


    • 各月度の金額を手入力する
      金額を入力する勘定科目の月度の欄をクリックして入力します。
      貸借対照表 該当月の残高を入力します。
      損益計算書 発生額を該当月に入力します。
      製造(生産)原価報告書 発生額を該当月に入力します。
      不動産損益計算書 発生額を該当月に入力します。

    • 年間の合計金額を按分して一括で入力する(簡易設定)
      貸借対照表以外の財務諸表では、年間の合計金額を按分した金額を一括設定することができます。
      金額を設定する勘定科目を選択し、[簡易設定]ボタン([F8])をクリックします。表示される[簡易設定]ダイアログで、選択した勘定科目の年間合計金額を入力し、[OK]ボタンをクリックします。
      [決算月を按分対象にする] にチェックを付けると、決算月を含めて13か月(中間決算がある場合は14か月)で按分されます。チェックを外すと、12か月で按分されます。

  • 前期残高の入力が終わったら、[閉じる]ボタンをクリックします。


残高試算表に表示される「部門」科目について 

部門間で、資金の移動や収益科目を振り替える仕訳を入力した場合は、貸借対照表では、差額を「部門」科目項目(科目合計)に集計して調整します。

例えば、次の振替仕訳を入力した場合、

B部門-普通預金    1,000 / A部門-普通預金   1,000 

「事業所(合計)」で見ると、「普通預金」の借方、貸方が同じ金額のため「0」になります。

しかし「A部門」で見ると、「普通預金」の当月貸方に「1,000」が集計され、B部門の取引(借方)は集計されません。そのため、「部門」という科目の当月借方に「1,000」を集計して、強制的に貸借のバランスを一致させます。


同様に、残高試算表を「B部門」で見た場合は、「普通預金」の当月借方に「1,000」が集計され、「部門」科目の当月貸方に「1,000」を集計して貸借のバランスを一致させます。



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