過去に取得し、既に償却済みとなっている資産を［固定資産一覧］に登録する方法を説明します。実際の資産と読み替えて登録してください。
| 減価償却資産の名称等 | 耐火金庫 |
| 勘定科目 | 工具器具備品 |
| 取得年月日 | R**年2月1日 |
| 取得価額 | 520,000円 |
| 期首償却額累計 | 494,000円 |
| 償却方法 | 定額法 |
| 耐用年数 | 6年 |
- クイックナビゲータの［決算・申告］カテゴリから［固定資産管理］をクリックします。
- ［新規作成］をクリックして、以下を入力します。
※上図はプロフェッショナルの画像です。A 【資産名】：取得した資産の名称を入力します。この例では「耐火金庫」と入力します。 B 【勘定科目】：登録する資産の勘定科目を選択します。この例では「工具器具備品」をドロップダウンリストから選択します。 C 【取得年月日】：取得した資産の取得年月日を入力します。この例では「R**/02/01」と入力します。
※取得した年・月は正確に入力してください。減価償却費の計算に影響します。ただし、日は任意の日付で問題ありません。D 【取得価額】：資産を購入した価額を入力します。この例では「520,000」と入力します。 E 【償却方法】：償却方法を選択します。この例では「定額法」を選択します。 F 【耐用年数】：取得した資産の耐用年数を入力します。この例では「6」と入力します。 G 【期首償却額累計額】：取得価額から前年末の未償却残高を差し引いた金額が期首償却額累計額になります。
この例では「494,000」と入力します。H 【按分比率】：［販売管理費］［製造原価（生産原価）］［営業外費用］に、減価償却費の振り分ける比率を設定します。 定率法で改定償却が開始している資産を登録した場合
改定償却額（毎年同額）となった初回年度を特定することができないため、［当期償却額］が正しく自動計算されません。［当期償却額］を毎年度手修正する必要があります。
- すべて設定したら［登録］をクリックします。
固定資産一覧に登録しただけでは、貸借対照表に反映されません。
固定資産一覧への登録とは別に、［科目残高入力］で固定資産の残高を設定してください。
