
自宅兼事務所の家賃や水道光熱費、通信費などを事業にも使用した場合、事業で使用した分だけ必要経費にします。
やよいの青色申告 オンライン・やよいの白色申告 オンラインで家事按分する場合は、以下の2つの処理が必要です。
- 取引入力時:[かんたん取引入力]等で支払った全額を入力します。
- 決算書作成時:「Step2 青色申告決算書/収支内訳書の作成」の[家事按分]で[事業割合]を設定します。
費目によって事業割合が違う場合、補助科目として設定することでそれぞれ事業割合を設定できるようになります
例)水道光熱費に水道代、電気代、ガス代などの補助科目を設定する
通信費に電話代、プロバイダー代などの補助科目を設定する
車両費にガソリン代、車検代などの補助科目を設定する
補助科目の設定方法は、 補助科目の追加 を参考にしてください。
事業割合は費目ごとに合理的な基準を決めて設定します
按分例は、 家賃や光熱費はどこまで経費になりますか?(家事按分の割合) を参考にしてください。
「Step2 青色申告決算書/収支内訳書の作成」では以下の手順で[事業割合]を設定します。
- メインメニューの[確定申告]をクリックします。[確定申告の手順]画面が表示されます。
※上図はやよいの青色申告 オンラインの画像です。 - 申告年度を選択します。
- 申告方法を選択します。
- 「Step2 青色申告決算書/収支内訳書の作成」の[開始]をクリックします。
※上図はやよいの青色申告 オンラインの画像です。 - [3.家事按分]まで進み[事業割合]を入力します。
※上図はやよいの青色申告 オンラインの画像です。
補助科目を設定している場合、「補助科目ごとに事業割合を設定する」にチェックを付けると補助科目ごとに事業割合を設定できます。
「水道光熱費」「通信費」以外の科目の事業割合を設定する場合は、[水道光熱費や通信費以外の科目についても家事按分をしますか?]の「はい」を選択して事業割合を設定します。
[支払金額]が0円の経費科目は表示されません。
※「地代家賃」「利子割引料」「税理士・弁護士報酬」は、[4.その他の経費]で[事業割合]を設定して[経費額]を算出します。
※「減価償却費」は、[固定資産の登録]で[事業割合]を設定して[経費額]を算出します。
※「雑費」は、[事業割合]を設定することはできません。家事按分の仕訳を入力してください。