青色申告決算書の「減価償却費の計算」に印刷される金額は、固定資産一覧に登録されている情報を基に計算されています。
［経費の割合］で不動産経費の按分比率を設定していない（または不動産経費項目がない）場合は、［固定資産の編集］画面で表示される［本年分の普通償却費］が記入されます。
ここでは次の例を使用して「青色申告決算書（一般用）」の減価償却費の計算に表示される数値の求め方を説明します。
| 設定 | |
| 固定資産計算設定 | 償却資産の円未満端数処理：切り上げ |
| 事業所設定 | 勘定科目体系：個人/一般 勘定科目オプション設定：製造原価と不動産に関する科目を使用する |
| 固定資産情報 | |
| 減価償却資産の名称等 | 電気設備（勘定科目：附属設備） |
| 取得年月日 | 令和**年2月1日 |
| 取得価額 | 1,234,567 |
| 償却方法 | 定額法 |
| 耐用年数 | 6 |
| 割増（特別）償却費 | 割増償却額：1,000 特別償却額：2,000 |
| 事業専用割合 | 100 |
| 経費の割合 | 一般経費80、製造経費10、不動産経費10 |
- 「青色申告決算書（不動産所得用）」から計算を行います。［償却の基礎になる金額（不動産所得用￥123,457）］×［償却費（0.167）］×［本年中の償却期間（11/12）］＝￥18,900
「減価償却費の計算」の［ロ 償却の基礎になる金額］の計算方法 - 「青色申告決算書（一般用）」は（不動産所得用）の金額を差し引きます。［本年分の普通償却費（￥188,992）］－［不動産所得用（￥18,900）］＝￥170,092
