インポートデータの記述形式 弥生会計 Next サポート情報

ID:ida29611

インポートするファイルは、以下の形式でデータが記載されている必要があります。
インポートを実施し、エラーが表示された場合は、以下より対処方法をご確認ください。
インポートのエラー一覧

  • ファイル形式:
    CSV形式またはテキスト形式
  • テキスト形式の場合、1行が以下の形式で記述されている
    • 項目を半角カンマ(,)で区切っている
      記述しない項目がある場合も、区切り文字(カンマ)は必要です。
    • 行末が改行コード
    • 1行の最後の項目が空欄の場合は、最後に「""」または「,」(カンマ)を入力



仕訳データのインポート項目一覧

仕訳データのインポートを行う際には、以下の制限があります。

条件 項目名 桁数 備考
1
(A列)
必須 識別フラグ 4 文字

次の中から設定する仕訳にあった適切な番号を半角数字で入力

2000・・・1行の仕訳データ
2111・・・1行の仕訳データ
2110・・・複数行の仕訳データ  1行目
2100・・・複数行の仕訳データ  間行
2101・・・複数行の仕訳データ  最終行

取り込める仕訳の行数は100行まで

他社ソフトから弥生会計 Nextに仕訳データを移行する場合は、以下FAQの「他社ソフトから弥生会計 Nextに仕訳データを移行する場合」も参照してください。
弥生会計 Nextにインポートするために100行を超える仕訳を分割する方法
2
(B列)

伝票No - - 取り込まない
3
(C列)
決算 2 文字 仕訳の種類により、決算項目に次のいずれかを設定
  • 通常仕訳:「(空欄)」
  • 本決算仕訳:「本決」
4
(D列)
必須 取引日付 - 日付 会計期間内の西暦または和暦日付に限る
(例)2025年7月1日の場合、次のいずれかで入力

「20250701」「2025/07/01」「2025/7/1」
「R.07/07/01」「R.07/7/1」「R07/07/01」
「R07/7/1」

複数行の仕訳データの場合は1行目の[取引日付]で取り込まれます
5
(E列)
必須 借方勘定科目 24 文字 複数行の仕訳データで、借方勘定科目がない場合は空白でも可
24文字を超える場合はエラー
6
(F列)

借方補助科目 24 文字24文字を超える場合はエラー
補助科目に取引先を設定する必要がある場合、22文字以上24文字以内は22文字以降切り捨て

※補助科目に取引先を設定する必要がある勘定科目
「売掛金」「買掛金」「受取手形」
「支払手形」「未収入金」「未払金」
「未払費用」「短期借入金」「長期借入金」
7
(G列)

借方部門 24 文字 24文字を超える場合はエラー
8
(H列)
必須 借方税区分 - 文字 税区分や経理方式、請求書区分(インボイス用の項目)などを組み合わせた形式で記述
※複数行の仕訳データで、借方勘定科目がない場合は空白でも可
インポートデータの記述形式(税区分)
9
(I列)
必須 借方税込金額 12 金額 整数(プラスは12桁まで、マイナスは11桁まで)

複数行の仕訳データで、借方勘定科目がない場合でも必須
借方勘定科目がない場合は「0」を入力
10
(J列)

借方消費税額 12 金額
11
(K列)
必須 貸方勘定科目 24 文字 複数行の仕訳データで、貸方勘定科目がない場合は空白でも可
24文字を超える場合はエラー
12
(L列)

貸方補助科目 24 文字 24文字を超える場合はエラー
補助科目に取引先を設定する必要がある場合、22文字以上24文字以内は22文字以降切り捨て

※補助科目に取引先を設定する必要がある勘定科目
「売掛金」「買掛金」「受取手形」
「支払手形」「未収入金」「未払金」
「未払費用」「短期借入金」「長期借入金」
13
(M列)

貸方部門 24 文字 24文字を超える場合はエラー
14
(N列)
必須 貸方税区分 -文字 税区分や経理方式、請求書区分(インボイス用の項目)などを組み合わせた形式で記述
※複数行の仕訳データで、貸方勘定科目がない場合は空白でも可
インポートデータの記述形式(税区分)
15
(O列)
必須 貸方税込金額 12 金額 整数(プラスは12桁まで、マイナスは11桁まで)

複数行の仕訳データで、貸方勘定科目がない場合でも必須
貸方勘定科目がない場合は「0」を入力
16
(P列)

貸方消費税額 12 金額
17
(Q列)

摘要 256 文字 256文字を超える部分は切り捨て(半角全角問わず)
18
(R列)

番号 - - 取り込まない
19
(S列)

期日 - - 取り込まない
20
(T列)

タイプ - - 取り込まない
21
(U列)

生成元 - - 取り込まない
22
(V列)

仕訳メモ - - 取り込まない
23
(W列)

付箋1 1 数字 0(指定なし)~5以外の値の場合、取り込まない
空欄は0と認識される
24
(X列)

付箋2 - - 取り込まない
25
(Y列)

調整 - - 取り込まない
26
(Z列)

借方取引先名 300 文字 300文字を超える場合はエラー
27
(AA列)

貸方取引先名 300 文字 300文字を超える場合はエラー

仕訳データは25項目または27項目である必要があります。
取り込みが不要な項目は空欄にし、25項目、または27項目までカンマを入れるか、Z列、またはAA列に右罫線を入れてください。
空欄の部分も含めて、項目数が正しく認識されるようになります。


期首残高データのインポート項目一覧

00029611_002
条件 項目名 桁数 備考
1
(A列)
必須 期首日 - 日付

1行目の期首日を使用
(2行目以降の期首日は無効)

期首日の西暦または和暦日付
(例)2025年7月1日の場合、次のいずれかで記述

「20250701」「2025/07/01」「2025/7/1」
「R.07/07/01」「R.07/7/1」「R07/07/01」
「R07/7/1」

2
(B列)
必須
勘定科目名 24 文字 24文字を超える部分はインポート時に切り捨て
3
(C列)
必須 貸借区分 2 文字 「貸方」「借方」のいずれかを設定
4
(D列)

補助科目名 24 文字 24文字を超える部分はインポート時に切り捨て
補助科目に取引先を設定する必要がある場合、22文字以上24文字以内は22文字以降切り捨て

※補助科目に取引先を設定する必要がある勘定科目
「売掛金」「買掛金」「受取手形」
「支払手形」「未収入金」「未払金」
「未払費用」「短期借入金」「長期借入金」
5
(E列)

部門 - - 取り込まない
6
(F列)
必須
前期繰越残高12 金額 整数

固定資産データのインポート項目一覧

00029611_003
条件 項目名 桁数 備考
1
(A列)
必須 期首日 - 日付 会計期間内の西暦または和暦日付に限る
(例)2025年7月1日の場合、次のいずれかで入力

「20250701」「2025/07/01」「2025/7/1」
「R.07/07/01」「R.07/7/1」「R07/07/01」
「R07/7/1」
2
(B列)
必須
資産コード1 4 数字
3
(C列)
資産コード2 2 数字
4
(D列)
必須 資産名称 16 文字
5
(E列)

取得年月日 - 日付 空欄は「事業供用開始日」と認識される
6
(F列)
必須 事業供用開始日 - 日付
7
(G列)
必須 取得価額 12 金額
8
(H列)

圧縮記帳額 12 金額
9
(I列)

数量 8 数字 整数6桁、小数2桁以内
10
(J列)

単位 2 文字
11
(K列)

購入状況 - 文字 以下のいずれかを設定
  • 「新品」または「新」
  • 「中古」または「古」
空欄は「新品」と認識される
12
(L列)
必須
勘定科目名 24 文字 勘定科目のカテゴリで、有形固定資産、無形固定資産、繰延資産のいずれかに該当する科目を指定
13
(M列)

補助科目名 24 文字
14
(N列)

部門名 24文字
15
(O列)
必須 償却方法 - 文字
  • 「定額法」(※1)
  • 「旧定額法」(※1)
  • 「定率法」または「200%定率法」(※1)
  • 「250%定率法」(※1)
  • 「旧定率法」(※1)
  • 「一括償却」
  • 「少額資産償却」または「即時償却」
    (「即時償却」は「少額資産償却」として取り込まれます)
  • 「非償却」
  • 「繰延資産償却」(※2)
  • 「リース期間定額法」(※2)
※1:耐用年数を設定する必要がある償却方法
※2:償却期間月数を設定する必要がある償却方法
16
(P列)

耐用年数 3 数字 2~100以外の値の場合はエラー
17
(Q列)

償却期間月数 3 数字
18
(R列)

残価保証額 12 金額 「リース期間定額法」の場合のみ入力
19
(S列)

資産の種類 - 文字
  • 「申告対象外」または「対象外」
  • 「構築物」
  • 「機械及び装置」または「機械」「装置」
  • 「船舶」
  • 「航空機」
  • 「車両及び運搬具」または「車両」「運搬具」
  • 「工具、器具及び備品」または「工具」「器具」「備品」
20
(T列)

申告先地域名 10 文字
21
(U列)

減少事由 - 文字
  • 「売却」
  • 「廃棄」
  • 「除去」
  • 「滅失」
  • 「返却」(「リース期間定額法」の場合のみ選択可)

事業供用終了日を設定する場合必須
22
(V列)

事業供用終了日 - 日付 会計期間内の西暦または和暦日付に限る
(例)2025年7月1日の場合、次のいずれかで入力

「20250701」「2025/07/01」「2025/7/1」
「R.07/07/01」「R.07/7/1」「R07/07/01」
「R07/7/1」

減少事由を設定する場合必須
23
(W列)

期首帳簿価額
(期首未償却残高)
12 金額 空欄は「未償却の資産」として自動計算
24
(X列)

改定取得価額 12 金額 「定率法」「250%定率法」の場合のみ入力
改定取得価額による償却開始前は設定不可
25
(Y列)

当期特別償却額 12 金額
26
(Z列)

当期償却額 12 金額 空欄は自動計算
27
(AA列)

按分比率:販売管理費 3 数字 販売管理費の割合を%で設定し、残りを製造原価の割合とする
空欄は「100」として認識される
28
(AB列)

摘要 100 文字 100文字以上の場合は切り捨て

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