インポート時のエラーと対処方法について説明します。
インポートファイルのエラー一覧
インポートファイルのデータが、決められた記述形式で記載されていない場合に表示されます。
| エラーメッセージ | 対処方法 |
| 明細がありません。1行以上の明細が必要です。 | インポートファイルが空のため、1行以上明細を入力します。 |
| 文字コードが正しくありません。Shift-JISかUTF-8で保存してください。 | インポートファイルを保存し直す際、Shift-JISかUTF-8を選択します。 |
| 明細数が上限を超えています。明細数は5,000行以内にしてください。 | 仕訳データのインポートファイルの明細が5,000行以内に収まるよう、複数のファイルに分割します。 5,000行を超えるインポートデータを複数のファイルに分割したい |
| 明細数が上限を超えています。明細数は1,000行以内にしてください。 | 期首残高データのインポートファイルの明細が1,000行以内に収まるようにします。 1,000行を超える分は［期首残高］画面で残高を手入力してください。 |
| 明細数が上限を超えています。明細数は500行以内にしてください。 | 固定資産のインポートファイルの明細が500行以内に収まるようにします。 500行を超える分は［固定資産台帳］画面で手入力してください。 |
| 項目数がXX個です。取り込めるCSV形式は弥生形式の25項目（取引先なし）、もしくは、27項目（取引先あり）です。 | 以下を参照して、指定された項目が正しい形式で記載されていることを確認してください。 インポートデータの記述形式 項目が空欄の場合でも、項目区切りの「,」（カンマ）は必要です。 25項目、または27項目までカンマを入れるか、Y列、またはAA列に右罫線を入れてください。 空欄の部分も含めて、項目数が正しく認識されエラーが解消します。 |
| 項目数がXX個です。取り込めるCSV形式は弥生形式の28項目になります。 | 以下を参照して、指定された項目が正しい形式で記載されていることを確認してください。 インポートデータの記述形式 項目が空欄の場合でも、項目区切りの「,」（カンマ）は必要です。 28項目までカンマを入れるか、AC列に右罫線を入れてください。 空欄の部分も含めて、項目数が正しく認識されエラーが解消します。 |
| XXXXは必須項目です。値を入力してください。 | 以下を参照して、値を設定します。 インポートデータの記述形式 |
| 識別フラグが正しくありません。 | 以下を参照して、正しい値に変更します。 インポートデータの記述形式 |
| 仕訳行数が100行を超えています。 | 複合仕訳の明細行が100行を超えています。インポート項目「識別フラグ」に、「2100」（行間）が入力されている行を、以下を参照して、98行以下に変更します。 弥生会計 Nextにインポートするために100行を超える仕訳を分割する方法 弥生会計（デスクトップソフト）での作業方法はこちら |
| 償却方法がXXXXの場合、耐用年数を入力してください。 | 以下を参照して、耐用年数を設定します。 インポートデータの記述形式 |
| 償却方法がXXXXの場合、償却期間月数を入力してください。 | 以下を参照して、償却期間月数を設定します。 インポートデータの記述形式 |
| 減少資産の場合、事業供用終了日、減少事由を入力してください。 | 以下を参照して、事業供用終了日、減少事由を設定します。 インポートデータの記述形式 |
| XXXXの形式が正しくありません。 | 以下を参照して、正しい形式に変更します。 インポートデータの記述形式 |
| 取引日が会計期間外です。 | 処理中の会計期間内の日付の仕訳のみインポートできます。仕訳の日付が間違っている場合は、正しい日付に変更します。 ＜日付が正しい場合＞会計期間を変更してインポートします。 過去の仕訳データをインポートしたい場合は以下を参照して、対応ください。 弥生会計 Nextに過去の仕訳データをインポートしたい |
| 決算整理仕訳の取引日は期末日にしてください。 | インポート項目「決算」に「本決」が設定された仕訳に期末日以外の日付が設定されています。日付を期末日に変更するか、「決算」項目の「本決」を削除します。 インポートデータの記述形式 |
| 期首日が会計年度の期首日と一致していません。 | 処理中の会計期間内の日付のデータのみインポートできます。期首日の日付が間違っている場合は、正しい日付に変更します。 ＜日付が正しい場合＞ 会計期間を変更してインポートします。 |
| XXXXは{桁数}桁以下で入力してください。 | 以下を参照して、桁数内の値に変更します。 インポートデータの記述形式 |
| XXXXの日付形式が正しくありません。 | 以下を参照して、正しい形式に変更します。 インポートデータの記述形式 |
| XXXXは整数で入力してください。 | 値を整数に変更します。 |
| XXXXの値が範囲外です。{下限値} ～ ｛上限値｝の範囲で入力してください。 | 以下を参照して、正しい値に変更します。 インポートデータの記述形式 |
| XXXXの値が不正です。 | 以下を参照して、正しい値に変更します。 インポートデータの記述形式 |
| XXXXに小数点以下の金額が含まれています。 | 小数点以下を含まない金額に変更します。 |
| XXXXの金額が範囲外です。入力可能な金額は-99,999,999,999～999,999,999,999の間です。 | 該当項目の金額を入力可能な金額（12桁以内）に変更します。 |
| 使用しないに設定している製造原価科目が入力されています。 | 以下を参照して、［設定］－［事業所］の［基本設定］タブで製造原価科目の設定を変更します。 事業所の基本情報や消費税設定を確認する |
| 年度締めが実行されているため、インポートできません。 | 年度締めを行った年度は仕訳の追加、変更はできません。インポートするには年度締めを解除する必要があります。 決算が終わった年度を締める/年度締めを解除する |
| 資産コードXXXX-XXXXが重複して入力されています。 (資産コード2は一括償却資産の場合は不要) | 重複して入力されている資産コードを変更します。 |
| 事業供用開始日は取得年月日より後の日付を入力してください。 | 取得年月日が事業供用開始日より前の日付が入力されているため、取得年月日を正しい日付に変更します。 |
| 事業供用終了日は事業供用開始日より後の日付を入力してください。 | 事業供用終了日が事業供用開始日より前の日付が入力されているため、事業供用終了日を正しい日付に変更します。 |
インポートエラー一覧
インポートできない仕訳がある場合に表示されます。
| エラーメッセージ | 対処方法 |
| 貸借の請求書区分・仕入税額控除が一致していません。 | 貸借の請求書区分、仕入税額控除割合が一致するよう変更します。 |
| 仕入税額控除割合（XXXX）は、設定できません。 | 以下の記述形式を参照して、税区分の値を変更します。 インポートデータの記述形式（税区分） |
| 消費税額が金額を上回っています。 | 借方（貸方）消費税額に借方（貸方）金額より大きい値が設定されています。借方（貸方）金額、借方（貸方）消費税額を確認して正しい金額に変更します。 |
| 貸借の合計金額が一致していません。 | 貸借の合計金額が一致するよう変更します。 |
| 消費税指定のない税区分の場合、消費税額は設定できません。 | 消費税額は以下の税区分のみ設定できます。税区分を変更するか、消費税額を削除します。 「課税売上」「課税売返」「課税売倒」「課税売回」「課対仕入」「課対仕返」「非対仕入」「非対仕返」「共対仕入」「共対仕返」「課対輸本」「非対輸本」「共対輸本」「課対輸税」「非対輸税」「共対輸税」「地貨消割」 |
| 個別対応方式用の税区分は、一般課税（個別対応）の事業者のみ設定できます。 | 弥生会計 Nextの消費税設定を必要に応じて変更するか、税区分の値を変更します。 事業所の基本情報や消費税設定を確認する インポートデータの記述形式（税区分） |
| 税入力区分が「別記」の場合、100%以外の仕入税額控除は設定できません。 | 以下の記述形式を参照して、税区分に記述された請求書区分を100%に変更します。 インポートデータの記述形式（税区分） |
| 税区分がインボイス対象外のため、請求書区分および仕入税額控除は設定できません。 | 以下の記述形式を参照して、税区分の値を変更します。 インポートデータの記述形式（税区分） |
| 明細内で借方勘定科目または貸方勘定科目が設定されていません。それぞれ1つ以上設定してください。 | 複合仕訳の貸借それぞれに1つ以上の勘定科目を設定します。 |
| 勘定科目を設定してください。 | 複合仕訳の明細で金額が0以外の場合、勘定科目の設定が必要です。勘定科目を設定します。 |
| 仕入税額控除(80%控除)は適用期間外のため設定できません。 | 仕訳の日付に対応する仕入税額控除を設定します。
|
| 仕入税額控除(50%控除)は適用期間外のため設定できません。 | |
| 仕入税額控除(控除不可)は適用期間外のため設定できません。 | |
| 仕訳の登録可能な件数の上限（XXXX件）に達するため、インポートできません。 | 登録可能な上限件数を超えた仕訳はエラーとなり、インポートされません。上限件数内の仕訳のみインポートされます。 |
| 資産コード１と資産コード２の組み合わせが他の会計年度で重複しています。 | 他の会計年度で登録されている資産コードが入力されています。すべての会計年度で重複しない資産コードに変更します。 |
| 旧定額法、旧定率法は取得年月日が2007年4月1日より前の場合のみ指定可能です。 | 取得年月日に「旧定額法」「旧定率法」の適用期間外の日付が入力されています。 取得年月日の日付が間違っている場合は、正しい日付に変更します。 ＜日付が正しい場合＞ 以下を参照して、「旧定額法」「旧定率法」以外の償却方法に変更します。 インポートデータの記述形式 |
| 定額法、200%定率法、250%定率法は取得年月日が2007年3月31日より後の場合のみ指定可能です。 | 取得年月日に「定額法」「200%定率法」「250%定率法」の適用期間外の日付が入力されています。 取得年月日の日付が間違っている場合は、正しい日付に変更します。 ＜日付が正しい場合＞ 以下を参照して、「定額法」「200%定率法」「250%定率法」以外の償却方法に変更します。 インポートデータの記述形式 |
| 250%定率法は取得年月日が2013年3月31日以前の場合のみ指定可能です。 | 取得年月日に「250%定率法」の適用期間外の日付が入力されています。 取得年月日の日付が間違っている場合は、正しい日付に変更します。 ＜日付が正しい場合＞ 以下を参照して、「250%定率法」以外の償却方法に変更します。 インポートデータの記述形式 |
| 取得年月日は期末日以前を入力してください。 | 取得年月日の日付が間違っている場合は、正しい日付に変更します。 ＜日付が正しい場合＞ 会計期間を変更してインポートします。 |
| 償却方法が一括償却の場合、事業供用開始日は2015年1月1日以降を入力してください。 | 事業供用開始日に「一括償却」の適用期間外の日付が入力されています。 事業供用開始日の日付が間違っている場合は、正しい日付に変更します。 ＜日付が正しい場合＞ 以下を参照して、「一括償却」以外の償却方法に変更します。 インポートデータの記述形式 |
| 圧縮記帳額は取得価額以下を入力してください。 | 圧縮記帳額を取得価額以下の金額に変更します。 |
| 差引取得価額（取得価額と圧縮記帳額の差額）が40万円以上の場合、償却方法に少額資産償却を指定できません。 | 事業供用開始日が2026年4月1日以降で差引取得価額が40万円以上の場合、償却方法に「少額資産償却」を指定できません。 事業供用開始日の日付、取得価額や圧縮記帳額の金額を変更します。 ＜日付、金額が正しい場合＞ 以下を参照して、「少額資産償却」以外の償却方法に変更します。 インポートデータの記述形式 |
| 差引取得価額（取得価額と圧縮記帳額の差額）が30万円以上の場合、償却方法に少額資産償却を指定できません。 | 事業供用開始日が2026年3月31日以前で差引取得価額が30万円以上の場合、償却方法に「少額資産償却」を指定できません。 事業供用開始日の日付、取得価額や圧縮記帳額の金額を変更します。 ＜日付、金額が正しい場合＞ 以下を参照して、「少額資産償却」以外の償却方法に変更します。 インポートデータの記述形式 |
| 差引取得価額（取得価額と圧縮記帳額の差額）が20万円以上の場合、償却方法に一括償却を指定できません。 | 差引取得価額が20万円以上の場合、償却方法に「一括償却」を指定できません。 取得価額や圧縮記帳額の金額を変更します。 ＜金額が正しい場合＞ 以下を参照して、「一括償却」以外の償却方法に変更します。 インポートデータの記述形式 |
| 残価保証額は取得価額未満を入力してください。 | 残価保証額額を取得価額未満の金額に変更します。 |
| 創立費は複数登録できません。 | 創立費が既に登録されています。登録済みの固定資産を確認し、必要に応じて変更してください。 取得した固定資産を登録/削除する |
| 開業費は複数登録できません。 | 開業費が既に登録されています。登録済みの固定資産を確認し、必要に応じて変更してください。 取得した固定資産を登録/削除する |
| 減価償却累計額は指定できません。 | 「減価償却累計額」以外の勘定科目に変更します。 |
| 勘定科目は有形固定資産、無形固定資産、繰延資産のいずれかを指定してください。 | 勘定科目のカテゴリで、有形固定資産、無形固定資産、繰延資産のいずれかに該当する科目に変更します。 |
| 勘定科目XXXXの場合、償却方法はXXXXのいずれかを指定してください。 | 勘定科目に対応した償却方法に変更します。 |
| 償却期間月数の値が範囲外です。0～999の範囲で入力してください。 | 償却期間月数の値を変更します。 |
| 償却期間月数の値が範囲外です。1～999の範囲で入力してください。 | 償却期間月数の値を変更します。 |
| 期首帳簿価額（期首未償却残高）は差引取得価額（取得価額と圧縮記帳額の差額）以下を入力してください。 | 期首帳簿価額（期首未償却残高）を差引取得価額以下の金額に変更します。 |
| 改定取得価額は差引取得価額（取得価額と圧縮記帳額の差額）以下を入力してください。 | 改定取得価額を差引取得価額以下の金額に変更します。 |
| 改定取得価額は期首帳簿価額以上を入力してください。改定取得価額による償却が始まっていない場合は空欄にしてください。 | 改定取得価額を期首帳簿価額以上の金額または空欄に変更します。 |
| 特別償却額は期首帳簿価額以下を入力してください。 | 特別償却額を期首帳簿価額以下の金額に変更します。 |
| 当期償却額は期首帳簿価額以下を入力してください。 | 当期償却額を期首帳簿価額以下の金額に変更します。 |
| 返却は償却方法がリース期間定額法のときのみ指定可能です。 | 以下を参照して、「返却」以外の減少事由に変更します。 インポートデータの記述形式 ＜減少事由が正しい場合＞ 「リース期間定額法」以外の償却方法に変更します。 |
| 事業供用終了日は会計期間内の日付を入力してください。 | 事業供用終了日の日付が間違っている場合は、正しい日付に変更します。 ＜日付が正しい場合＞ 会計期間を変更してインポートします。 |
| 繰延資産に減少事由、事業供用終了日は指定できません。 | 以下を参照して、「繰延資産償却」以外の償却方法に変更します。 インポートデータの記述形式 ＜償却方法が正しい場合＞ 減少事由、事業供用終了日を空欄に変更します。 |
