詳細登録と簡易登録の項目比較 弥生会計 サポート情報

ID:ida17600

固定資産の詳細登録時の項目と、簡易登録時の項目を表示します。

固定資産の登録(簡易登録) 固定資産の登録(詳細登録)

下表の※が付いている項目は、設定を変更することはできません。

詳細登録 簡易登録 説明
資産コード 登録する資産に割り当てる資産コードを設定します。
資産名 減価償却資産の名称 資産名称を設定します。
数量 面積又は数量 固定資産の面積や数量の単位を設定します。
勘定科目 勘定科目 固定資産の勘定科目を選択します。
部門

<部門を登録している場合>

固定資産を割り当てる部門を選択します。
設置場所 固定資産の設置場所を設定します。
地区情報 固定資産の地区情報を設定します。
償却資産税 償却資産税の課税の有無を設定します。
取得年月日 取得年月日 固定資産の取得年月日を設定します。
事業供用開始日 取得年月日 固定資産の事業供用開始日を設定します。
取得価額 取得価額 固定資産の取得価額を設定します。
増加事由 固定資産の増加事由を設定します。
事業供用終了日 固定資産の事業供用終了日を設定します。
減少年月日 減少年月日 固定資産の除却や売却などがあった場合に、減少年月日を入力します。
減少事由 減少事由 減少事由を選択します。
償却可否 減価償却するかを選択します。
償却方法 償却方法 減価償却方法を選択します。
耐用年数 耐用年数 資産の耐用年数を設定します。
償却率※ 償却率 資産の償却率が表示されます。
事業専用割合 事業専用割合 資産を事業で使用している割合を設定します。
圧縮記帳額 0として扱う 圧縮記帳の適用が認められている資産の場合に、圧縮額を設定します。簡易登録では設定できません。簡易登録で圧縮記帳額を0として扱います。
差引取得価額※ 「取得価額-圧縮記帳額(0)」の金額を表示します。簡易登録では、圧縮記帳額を0として扱うため「取得価額」に一致します。
残存価額/残存割合

「差引取得価額×残存割合」が表示されます。

残存価額/残存割合は、平成19年4月1日以後に事業供用開始した資産では使用されません。
残存可能限度額/残存可能限度割合

「差引取得価額×残存可能限度割合」が表示されます。

残存可能限度額は、平成19年4月1日以後に事業供用開始した資産では使用されません。
備忘価額 資産の事業供用開始日と減価償却費の計算方法 の「A」「C」の場合に、償却方法に応じた備忘価額の初期値が表示されます。
期首償却累計額 取得年月日が前年度以前の場合に、期首時点での償却累計額を設定します。簡易登録では、「取得価額-期首償却累計額」が「前年度の未償却残高」となります。
前年度の未償却残高(期末残高) 取得年月日が前年度以前の場合に、前年度の期末帳簿価額を入力します。詳細登録では、「取得価額-前年度の未償却残高」が「期首償却累計額」となります。
期首帳簿価額

簡易登録では設定できません。簡易登録で登録した固定資産を詳細登録で開いた場合には、次のように期首帳簿価額は計算されます。

直接法(初期値)または間接法で「減価償却累計額を差し引く」の場合

期首帳簿価額=差引取得価額-期首償却累計額

間接法で「減価償却累計額を差し引かない」の場合

期首帳簿価額=取得価額
期首帳簿価額※ 自動計算で表示されます。
当期償却額 本年分の償却費合計 本年度の減価償却額が計算されて表示されます。
期末帳簿価額※ 自動計算で表示されます。
経費算入額※ 本年分の必要経費算入額 自動計算で表示されます。
按分比率 経費の割合 減価償却費の按分比率を入力します。
未償却残高(期末残高)※ 自動計算で表示されます。
 
償却計算基礎額※ 償却の基礎になる金額 自動計算で表示されます。
※改定償却が開始している資産を登録した場合
改定償却額(毎年同額)となった初回年度を特定することができないため、償却計算基礎額が正しく自動計算されません。  
算出償却額※ 本年分の普通償却費 自動計算で表示されます。
増加償却額 増加償却額 本年度に増加償却できる金額を入力します。
割増償却額 割増償却額 本年度に割増償却できる金額を入力します。
特別償却額 特別償却額 本年度に特別償却できる金額を入力します。
当期償却限度額※ 自動計算で表示されます。
償却累計額※ 自動計算で表示されます。
償却月数※ 本年中の償却期間 自動計算で表示されます。
 
メモ 摘要 摘要を入力します。

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