申告基礎データを基に、消費税申告書、付表を作成します。消費税申告書は、汎用用紙やOCR用紙に印刷できます。
なお、2割特例の適用を受ける場合は、［消費税事業所設定］画面で設定が必要です。
インボイス制度の2割特例を適用して消費税申告を行う場合
- ［決算・申告］メニューの［消費税申告書作成］を選択し、［消費税申告書］をクリック、またはクイックナビゲータの［決算・申告］カテゴリの［消費税申告書作成］をクリックします。
［消費税申告書］画面が表示されます。
※下図は個人の消費税申告書様式です。
※上図はプロフェッショナルの画像です。① ［消費税事業所設定］画面の情報が表示されます。［振替継続希望］は必要に応じて「○」を付けます。
消費税申告書の基本情報の設定 「振替継続希望」について（個人）② 各項目の金額は、申告基礎データに集計・入力した金額を基に自動計算されます。自動計算された金額は必要に応じて変更できます。
※［消費税額の計算の特例の適用］項目について
消費税申告書の自動計算された金額の変更
課税期間_自 が「R.05/10/01」以後からこの項目欄は使用しないため、「〇」は不要です。 - ［申告基礎］をクリックします。
- ［申告基礎データ］画面で［データ取込］をクリックします。
「［消費税集計表］からデータを取り込みます。よろしいですか？」のメッセージが表示されたら［はい］をクリックします。データ取込で以下のメッセージが表示される場合があります。該当するエラー内容を確認します。
［消費税申告書］で「事業区分に「不明」が設定されている仕訳があります。」のメッセージが表示される 申告基礎データで［データ取込］をクリックすると「「売上（免税期間）」に免税期間の課税売上を集計しました。」が表示される仕入税額控除に「80％（50％）経過措置を使用した取引が登録されています。」のメッセージが表示される
旧製品ではインボイスに対応した消費税申告書様式には対応していません。最新製品へアップデートを行います。
新しい製品へのアップデート方法「令和5年9月30以前から課税事業者である場合2割特例を適用することはできません。」のメッセージが表示される
期中で課税事業者（本則課税、簡易課税）になった場合は［課税期間開始日設定］で課税に変更となる日付が登録されていないと2割特例を適用できません。［消費税設定］で［課税期間開始日設定］を設定します。
期中に免税から課税（本則課税、簡易課税）に変更する方法 - 申告基礎データが取り込まれたら、［戻る］をクリックします。
消費税申告書に申告基礎データで取り込んだ金額が反映されます。 - 「申告日付」や「付記事項」などを入力します。また、必要に応じて「個人又は法人番号」を入力します。
- ［印刷］をクリックして、［消費税申告書］を作成します。
値が表示されない（または、正しい金額が表示されない）場合
消費税申告書に値が表示されない、または表示された金額が正しくない場合は、［申告基礎］をクリックして［申告基礎データ］画面を表示し、データの取り込みから再度行ってください。
申告基礎データの作成
付表を作成する場合
消費税申告書の付表の作成
を参照してください。
なお、「課税売上高計算表」「課税仕入高計算表」および「課税取引金額計算表」は弥生会計（やよいの青色申告）では作成できません。
◆ 弥生会計はグレードにより機能が異なります。本文中の一部の機能は、グレードによっては搭載されていないことがあります。
詳細の確認は弥生会計はこちら、やよいの青色申告はこちら
